2013年秋に台風で大きな被害が出たフィリピンで、京都市の非政府組織（ＮＧＯ）が地元住民らと「災害に強い家造り」に取り組んでいる。耐久性を高める「筋交い」など日本で普及している技術と現地で調達しやすい資材を合わせた住宅を提案。いまだにテント生活が続く被災者も少なくないなか、関係者は「手作りの支援を急ぎたい」と話す。

「壊れた家屋を建て直すだけではなく、地元住民と交流しながら災害に備えた家造りのノウハウを共有したい」。フィリピン・レイテ島で住宅再建に取り組むＮＧＯ「日本国際民間協力会」（ＮＩＣＣＯ）の小野了代理事長は力を込める。

太平洋戦争の激戦地にもなった同島北部のレイテ州カポオカン町。ＮＩＣＣＯによると、13年11月の台風で約4000世帯が損壊したという。

アジア防災センター（神戸市）によると、フィリピン全体では約1600万人が被災し、死者約6200人、行方不明者は約１千人。約110万棟が損壊した。

ＮＩＣＣＯは昨年２月から大工やスタッフを派遣し、小さなモデルハウスを造るワークショップを12地区で開催。筋交いや、角材をつなぎ合わせる「相欠（あいがき）」などの伝統的な建築技術と、地元の資材や様式を生かしながら丈夫な建物を建てる方法を地元大工ら約70人に指導した。

木材や壁材を提供し、指導を受けた大工が被災住民と協力しながら昨年６月ごろまでに約850戸を再建・修繕した。コストを抑えるため、屋根には安価なニッパヤシ、木材にはココヤシ材を使用。担当者は「現地の収入源にもなり、復興の一助になれば」と話す。

現地での技術指導を担当した建築家の高柳鉄平さん（35）は「技術を押しつけるのでなく、被災地の実情に合わせて材料を使うことを心がけた」と話す。

昨年12月には第２弾として別の９地区でワークショップを開き、受講した約20人が新たに約800戸の再建に携わる。

資機材購入やスタッフの渡航費には、兵庫県などが集めた義援金約1500万円を充てている。

兵庫県は阪神大震災以降、04年のインド洋大津波や10年のハイチ地震など海外の被災地に義援金を提供しており、今回が14件目。県の担当者は「震災当時の支援に対する恩返しの気持ちを込めた」（防災企画課）と話す。

カポオカン町では５月末までに計約1650戸の再建を終える予定だが、なお約2000戸の修繕が必要な状態という。ＮＩＣＣＯは「復興にはまだ時間がかかり、継続的な支援が欠かせない」として募金などによる協力を呼び掛けている。