ソニーは７日、スマートフォン（スマホ）やタブレット（多機能携帯端末）などに搭載する画像センサーの生産能力を2016年９月末までに月産約８万7000枚（300ミリメートルウエハー換算）に増強すると発表した。約450億円を追加投資する。ソニー製画像センサーは需給が逼迫しており、積極的な設備投資で世界首位の座を固める。

２月に約1050億円を投じ、16年６月末までに現在の月産約６万枚から33％増の８万枚に生産能力を増強することを決めていた。今回はさらに月産約7000枚分を追加で増やす。

増産するのは「積層型ＣＭＯＳ（相補性金属酸化膜半導体）イメージセンサー」と呼ばれる世界で唯一ソニーが量産する画像センサー。光を受けるセンサーの裏面に画像処理チップを貼り合わせる積層構造を採用し、チップ面積を抑えながら高画質・高性能にできる。

半導体子会社傘下の国内２拠点で設備投資を実施する。長崎テクノロジーセンター（長崎県諫早市）に約240億円、山形テクノロジーセンター（山形県鶴岡市）に約210億円を投じる。フォトダイオード製造や配線工程のほか、積層構造を形成する工程などの製造設備に充てる。

調査会社のテクノ・システム・リサーチ（東京・千代田）によると、14年のＣＭＯＳセンサーの世界市場（金額ベース、見込み値）はソニーが39.5％と首位で、２位の米オムニビジョンは16.2％だった。積層型を世界で唯一量産するソニーの高画質な画像センサーの引き合いは強まっており、積極投資で競合を突き放す。