【シリコンバレー＝小川義也】インターネット検索最大手の米グーグルは21日、モバイル版の検索結果の表示方法を変更した。画面の小さなスマートフォン（スマホ）でもウェブサイトが閲覧しやすく作られているかどうかを、表示順位を決める判断基準に加えた。未対応だと表示順位が下がるため、企業などは対応に追われている。

グーグルは２月末に変更方針を発表し、４月21日までに対応するよう世界中のサイト管理者に呼びかけてきた。パソコン（ＰＣ）版の検索結果には適用されない。

グーグルは検索結果を表示する際、キーワードとの関連性など200種類以上の「シグナル」を考慮して順位を決める。変更後は「閲覧する際に横にスクロールする必要がない」「ズームしなくても文章が読みやすい」「リンクなどの間隔が適切で指で押しやすい」「スマホで再生できないコンテンツが含まれていない」といった基準を満たした「モバイル・フレンドリー」なサイトは表示順位が引き上げられる。

グーグルが表示方法を変更するのは、スマホ経由の検索利用が年々増えているためだ。米調査会社ＢＩインテリジェンスによると、2014年のグーグルの検索利用全体に占めるスマホの比率は50％と12年の24％から倍増。20年には69％に達すると予想している。

スマホで閲覧しやすいウェブサイトが増えれば、ユーザーの満足度が高まり、検索の利用が増える。結果として広告単価の引き上げや収入の拡大につながるとの期待がグーグルにはある。

一方、多くの企業にとっては世界の検索市場で９割近いシェアを持つグーグルの検索結果で表示順位が下がれば、ビジネスへの悪影響は避けられない。

ＳＥＯ（検索エンジン最適化）と呼ばれるサービスを手掛けるネット企業は、顧客のサイトをグーグルの新基準に対応させるサービスを提供しているが、多くの企業で対応が遅れているとの見方もある。

欧州連合（ＥＵ）の欧州委員会は15日、グーグルのネット検索サービスがＥＵ競争法（独占禁止法）に違反していた疑いがあるとして同社に異議告知書を送付したと発表した。今回の変更は、ＥＵによる措置とは直接関係ない。