７日前場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は反落し、連休前の１日に比べて下げ幅は200円を超える場面があった。日本の休場中にドイツ株式指数（ＤＡＸ）が合わせて100ポイント超下げるなど、外部環境の悪化を嫌気した売りが先行した。売り一巡後には、食料品などの一角が買われて日経平均は下げ幅を縮める場面もあった。

６日にイエレン米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長が講演会で米株高に対して警鐘を鳴らしたことが、東京市場でも投資家心理の悪化につながったとの見方もある。

一方、外部環境の影響を受けにくい食料品やディフェンシブ銘柄に買いが入っている。東京の大型連休中に原油や銅などの商品相場が堅調に推移したことで素材株の一角も高い。

ＪＰＸ日経インデックス400、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）はともに３日続落している。

日経平均への影響度が高いファストリやファナック、ソフトバンクなどの値がさ株に売りが先行し、日経平均を押し下げている。２日付の日本経済新聞朝刊が「2015年３月期の連結純利益は前の期比１割程度の減益だったようだ」と報じた三井住友ＦＧなどのメガバンクも安い。半面、今期の黒字転換見通しが伝わった出光興産が買われている。15年３月期の業績見通しを引き上げた第一生命が高い。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕