2020年東京五輪・パラリンピックのメーン会場となる新国立競技場（東京・新宿）の建設をめぐり、国と東京都が綱引きを続けている。総工費が膨らんだため国が500億円の費用負担を求めたところ、都は「都民にとってのメリットが不明」と態度を留保。特徴だった開閉式屋根などの設計も大きく変わる見通しだ。五輪の“顔”がどうなるか、混沌としている。

「東京のど真ん中がスポーツ振興の場になる。費用の一部をぜひ負担し…