15日前場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は反落して始まった。前週末12日の欧米株式相場が下落した流れを引き継ぎ、幅広い銘柄の売りが先行。日経平均は前週末比201円安の２万0205円で寄り付いた。ギリシャ債務問題に進展がなく、投資家心理が悪化している。外国為替市場で円相場が１ドル＝123円台前半と円高・ドル安方向に傾いていることも輸出企業の採算が悪化するとの見方から相場の重荷になった。もっとも、その後は押し目買いも入り、前週末比160円程度安い２万0245円台前後で推移している。

東証１部の６割超にあたる約1150銘柄が下落している。業種別東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は33業種中31業種が下落し、幅広く売りが先行した。

ＪＰＸ日経インデックス400とＴＯＰＩＸも下落している。

円安一服でトヨタや日産自の輸出関連株が安い。原油先物相場の下落を受けて国際石開帝石や石油資源の石油関連株も売られ、業種別ＴＯＰＩＸで鉱業が値下がり率の首位になっている。13日付の日本経済新聞朝刊が2016年３月期からの３年間で「最大1500億円の特別損失を計上する」と報じた三菱重が反落。一方でｉＰＳ細胞を使った医薬品の実用化作業に着手と伝わった大日本住友は堅調。花王やアルプスが高い。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕