ソフトバンクグループは13日、米携帯電話子会社スプリントの株式を買い増したと発表した。発行済み株式総数の0.58％にあたる約2287万株を市場で買い、保有比率を79.99％に高めた。取得金額は約109億円。スプリントは顧客の流出で苦戦してきたが、ソフトバンクは「事業反転へ将来性に自信を深めている」と追加取得の理由を説明している。

ソフトバンクは今後もスプリント株を買い増す方針だ。同社株は米ニューヨーク証券取引所に上場している。保有比率が85％以上になると上場廃止基準に抵触する可能性があるため、84.99％を上限とする。取得額は最大で１千億円規模になる可能性がある。

追加取得にはスプリント再建への決意を示す狙いもある。孫正義社長は６日、４～６月期の決算説明会で「一時は売却まで覚悟したが（回復への）設計図が見えてきた」と強調。通信ネットワークの品質改善、携帯端末のリース導入による資金繰り改善などに取り組むとして、業績回復に自信を示していた。

ソフトバンクは2013年にスプリントを約１兆８千億円で買収。米同業のＴモバイルＵＳと合併させる戦略を描いていたが、米当局の承認が得られず、単独で再建を進めてきた。スプリントは６月末の携帯契約総数でＴモバイルに抜かれ、米４位に後退していた。