８月下旬以降の世界同時株安で日経平均株価は大幅に水準を切り下げた。一時は買い手不在とも言われるなかで、ひと際目立ったのが、企業による自社株買いだ。

日経平均株価の終値が前日比733円（４％）安の１万7806円となった25日、久光製薬（4530）は発行済み株式総数の1.17％に当たる100万株、45億円を上限とする自社株買いを決めた。理由について同社は「足元の全面的な株安」をあげる。

久光薬株は19日から下落を続け、25日の終値は下落が始まる前日の18日終値比で785円（20％）安の4005円だった。市場は自社株買いを好感し、翌26日の久光薬株は反発。26日の終値は前日比85円（2.1％）高の4090円まで上昇した。

24～28日に自社株買いを発表した企業は25社にのぼり、前年の同じ８月第４週に発表した11社の２倍を上回る。直近では2015年４～６月期決算の発表ピークに当たる７月27～31日の30社、８月３～７日の25社並みの水準だ。日経平均は17日終値の２万620円から25日終値の1万7806円まで2800円以上下落した。大幅な株安に呼応するように自社株買いが膨らんだ格好だ。

証券ジャパンの大谷正之・調査情報部長は「株価が全面安の局面では好材料に乏しいだけに、自社株買いは市場で注目を集めやすい」と指摘する。24日に自社株買いを発表した丸大食品（2288）やイトーキ（7972）は翌25日に反発。日経平均が前日比で733円（４％）安と続落するなかで、丸大食は11円（２％）高の478円、イトーキは49円（７％）高の703円とそれぞれ逆行高につながった。

自社株買いの発表を１日当たりでみると、25日（８社）と26日（７社）は決算発表ピーク期に次ぐ数の企業が集中した。ただ日経平均が続騰し、市場が落ち着いてきた26日以降は自社株買いの発表が減っている。企業に対して株主重視の姿勢を求める声が市場で強まっていることもあり、今後も株価が下落する局面では自社株買いに動く企業が増えそうだ。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ） 石川隆彦〕