ブリヂストンが米国で乗用車タイヤの増産投資に踏み切る。６日、200億円を投じて米東部にある工場の生産能力を2018年をめどに１割引き上げると発表した。売上高の４割近くを稼ぐ米国でブリヂストンは現地タイヤ販売大手、ペップ・ボーイズの買収計画が頓挫したばかり。米国での成長維持に向けて、増産との両輪で進めるはずだった販路の拡大が改めて課題となる。

ブリヂストンのタイヤが並ぶ米国のタイヤ販売店

増産投資の対象となるのはノースカロライナ州にあるウィルソン工場。延べ床面積約１万5500平方メートルの工場に高機能タイヤの生産ラインやプレス装置などを新たに導入する。既存のラインもＩＴ（情報技術）の活用などで生産効率を引き上げ、生産能力を１日３万５千本にする。

米国・カナダでのブリヂストンの乗用車タイヤの生産能力は14年末時点で１日約８万３千本。全体でみれば３％程度にとどまる今回の増産投資だが、ブリヂストンにはもっと大きな意味がある。高機能の市販用ランフラットタイヤを米国で生産する体制が整うことだ。

買収が頓挫したペップは全米に800店の販売網を持つ。ペップ買収による販路拡大と競争力のある市販用ランフラットタイヤの現地生産がブリヂストンが描く米国での成長戦略の柱といえた。

ゴム内部の構造を工夫したランフラットタイヤはパンク状態でも時速80キロメートルで80キロメートル走行することができる。一般的なタイヤより価格は１割程度高い。国土が広い米国ではパンクの際の救急車両の到着に時間がかかることも多く、メリットは大きいという。ただ、専用のホイールが必要になるため、従来は高級車の純正品とされていた。

ブリヂストンの市販用ランフラットタイヤ「ドライブガード」は専用ホイールを不要とし、一般的な車両のホイールにも取り付けられるのが特徴だ。14年に投入した米国では「販売店からの反響が大きかった」（米の商品開発担当者）という。現状は日本で生産したドライブガードを輸出しており、現地生産を始めることで米国での需要動向に機動的に対応する。

北米と中南米を合わせたブリヂストンの米州での売上高は14年12月期で１兆7681億円。うち１兆3708億円を占める米国は最重要市場だ。

販路拡大を狙うブリヂストンは15年10月、ペップと買収契約を結んだ。12月に入り、著名投資家のカール・アイカーン氏が対抗案を出したことで買収合戦に発展。結果的にはブリヂストンが株式の買い取り価格の引き上げを断念し、ペップは12月30日にアイカーン氏と買収契約を結んだ。

米国は州ごとの法律の違いなどがあり、大規模な新規出店が難しいとされる。ペップ買収が実現すれば、ブリヂストンの米国の販売網は一気に４割広がるはずだった。ある幹部は「別の案件を探すしかない。自分たちで店舗網を広げる努力も必要になる」と話す。

ドライブガードは仏ミシュランや米グッドイヤーといったライバルと性能面での違いを鮮明に打ち出せる製品だ。現地生産体制が整えば、ブリヂストンにとっては新たな強みとなる。その強みを生かせるかは販路拡大のための次の一手にかかっている。（藤村広平）