日銀の黒田東彦総裁は18日午前、都内の本店で開いた支店長会議の冒頭あいさつで、消費者物価の先行きについて「エネルギー価格下落の影響から当面０％程度で推移するとみられる」と述べた。２％の物価目標実現に向けて「上下双方向のリスクを点検し、必要な調整を行う」と指摘。経済や物価情勢に応じ、追加の金融緩和も辞さない姿勢を改めて示した。

不安定な動きが続く金融市場への言及はなかった。国内景気は「輸出・生産面に新興国経済の減速の影響が見られるものの、緩やかな回復を続けている」と述べた。

会議では全国の支店長が各地の経済情勢を報告する。金融市場では年明け以降、中国経済の減速や中東情勢の混迷を背景に、大幅な株安・円高が進むなどの影響が出ている。こうした中、昨年10月に開いた前回の会合から見通しに変化が生じていないか、動きを点検する。