1954年に米国が実施した水爆実験によって、第五福竜丸など多数の日本漁船が被災したビキニ事件の関連資料が、東日本大震災の被害に遭った岩手県で津波により流失していたことが分かった。流されたのは、元船員らが自宅に保管していた日誌や船員名簿。関係者からは「貴重な資料が失われた可能性がある」との指摘が上がる。

閣議決定や水産団体の内部資料によると、放射能を検出した汚染マグロを廃棄した船は延べ992隻で、少なくとも６隻が岩手県所属だった。

そのうちの１隻「第13西丸」船主の長男で、地元の水産会社「佐大商店」を経営していた佐々木大三郎さん（84）＝同県陸前高田市＝は、津波で自宅や蔵が全壊。第13西丸を含め、所有していた船員名簿のほか、業務や航海について書かれた日誌などが全て流され「自宅跡に残っていたのは社史１冊だけ」と話す。

別の船員も自宅が被災し、写真や同僚の連絡先を失ったという。佐大商店の元従業員で、地元事情に詳しい元市議、藤井喜八郎さん（86）＝同＝は「存命な元船員は、かなりの数が津波被害に遭ったようだ」と証言する。

同県釜石市では行政文書の一部を保存していた施設が浸水し、陸前高田市でも郷土資料を保管する図書館が全壊するなど、沿岸自治体は津波で多くの資料を失った。昨年、県の保存文書から廃棄マグロの税減免資料が初めて見つかったように、行政資料の調査は不十分で、流失した中に未確認の関連資料が含まれていた可能性がある。

2013年から県内で調査活動に取り組む吉田栄一さん（67）＝盛岡市＝は「もう少し早く調べ始めていれば、新たな資料を手に入れられたかもしれないと思うと非常に残念だ」と話している。〔共同〕