熊本県を中心とする地震では多くの家屋が倒壊しました。家の中で身を守るためには、まず住まいの耐震性を高めることが大切です。

一連の地震で被害が大きかった熊本県益城（ましき）町などでは、木造住宅の倒壊が目立った。

建物の耐震基準は建築基準法で定められている。１９８１年の改正では、震度６強から震度７程度で建物が倒壊しないことを目標とする「新耐震基準」を導入。さらに２０００年の改正では、木造住宅の柱や梁（はり）の接合方法を定めるなどさらに厳格化された。

ただ、耐震診断を多く手がけるさくら事務所（東京）の長嶋修会長は、新耐震基準の住宅でも構造的に弱い場合があると指摘する。「特に窓などの開口部が広い家や、１階に比べて上階部分が大きい『頭でっかち』の家は注意」。また、老朽化や地震の揺れによって耐震性が落ちているケースも見られるという。