熊本などでの一連の地震では、名古屋大の研究者らも被災地に入り、支援を始めている。

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熊本地震 災害時の生活情報

２４日、約５００人が避難する熊本県西原村の山西小学校を、名大減災連携研究センターの阪本真由美准教授（被災者支援）が訪れた。

「トイレはいかがですか」「これからは食中毒も怖いですね」。避難所を運営する村職員、坂園まゆみさん（５５）に状況を聞き取っていく。

坂園さんが、断水が続く中で避難者も協力してトイレの水を運んでいること、ふすまを組み立てて更衣室を設けたことなどを説明。一方で、疲れや体調不良を訴える職員も出始めているといい、阪本さんは「今は役場の職員が頑張っているが、地域の人にどう運営を委ねるかが今後の課題」と話した。

「支援物資はきちんと仕分けされ、避難者名簿もある。運営訓練はしていなかったというが、地域の人間関係がしっかりしているからでしょう」と阪本さん。

同村では全戸数の半数が全半壊、５人が死亡。約７千人の村民のうち約１５００人が避難生活を送る。ただ、震度７を観測した益城町などと比べ、支援が滞りがちなため、支援に入ったという。

阪本准教授は避難所に向かう前、村役場を訪問。阪神大震災（１９９５年）や、新潟県中越地震（２００４年）で支援の経験のある研究者とともに、内田安弘副村長の話を聞いた。早速、関西などのＮＰＯの協力を得て、ボランティアの受け入れ窓口を立ち上げることを決めた。

阪本准教授は２５日も村内の避難所を回った。「避難は長期になるかもしれない。ニーズがある限り、お手伝いしていきたい」（山田史比古）