日本野球機構（ＮＰＢ）は２６日、野球賭博への関与を自ら申し出た選手に対して処分を軽減する特別措置の期間中に、名乗り出たプロ野球関係者はいなかったと発表した。井原敦事務局長は「徹底的な調査は継続しているが、申告は１件もなかった」と説明した。

昨年秋以降、巨人の４選手が野球賭博に関わっていたことが発覚し、ＮＰＢの熊崎勝彦コミッショナーは、全容解明を目的に６日から２５日までの期間を設けて自主申告を促していた。

野球協約では、野球賭博に関わった場合、１年または無期失格処分とすることを定めている。今回の自主申告制度では、無期失格処分の場合でも、反省が認められれば、処分が１年に軽減されるとしていた。

今後もＮＰＢの調査委員会（大鶴基成委員長＝弁護士）が主体となって調査を継続していくという。