熊本県などの一連の地震で、熊本市内陸部の長さ約５キロ、最大幅１００メートルの細長い範囲に、地盤の液状化による被害が集中していることが地盤工学会の現地調査でわかった。現在は住宅地で地表からは見分けがつかないが、かつて川が流れていた「旧河道」とみられる。土砂が堆積（たいせき）した場所に沿って「液状化の帯」が生じた可能性があるという。

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学会調査団の村上哲・福岡大教授（地盤防災工学）らは４月２２日～５月１日、液状化の現地調査を実施。熊本市では南区を中心に、地中から噴き出した砂が建物の周囲や道路などに広がる「噴砂」を確認した。建物が沈み込んで大きく傾いたり、逆に建物の周囲が最大７５センチ沈下したりした場所も見つかった。中には、応急危険度判定で立ち入り「危険」を示す赤い紙が貼られている住宅も多数あった。

発生地点は海岸から約８キロの内陸部。阿蘇から有明海へ流れる白川と加勢川に挟まれた幅約５０～１００メートルの帯状のエリアに集中していた。地元の河川に詳しい大本照憲・熊本大教授（河川工学）によると、この範囲は川の氾濫（はんらん）で運ばれた土砂が堆積してできた「自然堤防」という地形とほぼ重なり、白川の旧河道の可能性があるという。江戸時代の絵図では郡の境界にほぼ該当し、「川が郡界として利用されていた可能性が高い」とみる。