２０２０年東京五輪・パラリンピックの競技会場計画の見直しを東京都の都政改革本部の調査チームが提言したことについて、団体球技９競技１３リーグの活性化を目指す日本トップリーグ連携機構の各競技団体トップらが２６日、東京都内で会見した。同機構の川淵三郎会長らは、見直し対象となっているバレーボール会場の「有明アリーナ」について、１万５千人収容の計画通りに新設することを改めて要望した。

川淵会長は会見で「子どもたちの将来やスポーツの発展のために、世界に誇れるアリーナをつくることが絶対に必要」と強調。「有明」の規模縮小案や「横浜アリーナ」への変更などを検討している見直し案について、「横浜アリーナを整備してなんていう発想が出てくることが信じられない」と話した。

またこの日、東京都の都政改革本部の調査チームから意見を聞かれた日本カヌー連盟は、スプリント種目について、現行の計画通り、東京臨海部に新設予定の「海の森水上競技場」での開催を求めた。

カヌーはスプリントとスラロー…