リオデジャネイロ五輪・パラリンピックを総括し、今後の開催都市がノウハウを引き継ぐ会議で２９日、リオ組織委の幹部らが「大会成功への軌跡 開催都市と組織委員会の連携」と題して講演した。武藤敏郎事務総長ら多くの東京組織委関係者が聴き入ったが、「開催都市と組織委の役割分担を明確に」「当初の予算内に収まった」などと東京側にとっては耳が痛いとも思える助言が相次いだ。

東京オリンピック

リオ組織委のグライナー副事務総長は「国や州、市のすべてと手を携えた」と関係者が一体となることの重要性を強調。だが東京の場合、この日都内の同じホテルで行われた４者協議で森喜朗組織委会長が嘆いたように、競技施設の建設を巡っても国、都、組織委の費用負担比がまだ見えず、役割分担が明確とは言いがたい。グライナー氏はまた、リオは２００９年に招致を勝ち取った時点で示した予算内で五輪を運営したことを誇り、「東京も近い将来、同じことを語れるだろう」と励ましていた。

会議は３日間の日程で、３０日まで行われる。