「考えていることはできるだけ言葉に表して伝え合う」「相手や場面を認識する能力が必要」――。文化庁が２１日に発表した２０１６年度の「国語に関する世論調査」で、人間関係を重視して相手に合わせる傾向が強くなっていることが浮き彫りになった。

調査は２～３月に実施。１６歳以上の男女２０１５人が答えた。人間関係や新しい表現、慣用句の意味などについて質問した。

「コミュニケーション能力は重要か」という今回新設した問いでは、全ての年代で９割以上、２０代では１２２人全員が「そう思う」と回答。「最も親しい人に自分の本音を伝えやすい手段は何か」の問いには９０・１％が「直接会って会話」と答えた。年代別で２０代の９４・３％が最も高く、１６～１９歳の９３・４％が続いた。いずれも「携帯電話での通話」や「メール」などの手段を大きく引き離した。

「相手との伝え合いで重視するのはどちらか」との設問では、「できるだけ言葉に表す」が５０・１％と、「全部は言わなくても察し合う」（３０・３％）を引き離した。「言葉に表す」の割合は前回尋ねた０８年度と比べても、約１２ポイント増えている。人と意見が食い違う時に「なるべく事を荒立てずに収めたい」は約１０ポイント増の６１・７％だった。

また、これからの時代に特に必要な能力について１１の選択肢から選ぶ設問で、「相手や場面を認識する能力」と答えた人は１８・９％に上った。前回０２年度の調査から約１２ポイント増え、最も高い伸び率となった。

文化庁国語課は「企業が採用試…