「持続可能な平和のために」をテーマにした国際シンポジウム「核兵器廃絶への道」（朝日新聞社、長崎市、長崎平和推進協会主催）が２８日、長崎市の長崎原爆資料館ホールであった。核兵器禁止条約が国連で採択されて１年が経つなか、核廃絶に向けた取り組みについて専門家が意見を交わした。

オバマ米政権時に国務次官補を務めたトーマス・カントリーマン氏は「核なき世界への選択肢」と題した基調講演で、核廃絶のためには米国とロシアが「核戦争に勝利はない」と言う必要があると指摘。「抑止力に頼らず、いかに世界の安全を保障していくかが重要」と話した。

パネル討論では、ＩＣＡＮ国際運営委員のスージー・スナイダー氏が「核禁条約は長崎が最後の被爆地となるよう、核兵器のない世界に導くもの。日本は署名すべきだ」。阿部信泰・元国連事務次長は「核禁条約によって国際規範が強くなる」、目加田説子・中央大学総合政策学部教授は「平和の構築に向け、若い人に主導権をとってもらう必要がある」と述べた。

討論の前には、サッカーＪ１のＶ・ファーレン長崎社長で、通販大手ジャパネットたかた創業者の高田明さんが田上富久・長崎市長と特別対談。高田さんは、サンフレッチェ広島とのピースマッチ開催などを紹介し、「サッカーを通して愛と平和を長崎から発信したい」と話した。（田中瞳子、弓長理佳）