身近な生活環境や習慣に潜む思わぬ危険。亡くなった人の死因や死に至った経緯などが記される法医学者たちの研究データを分析すると、住み慣れた家の中や近所でも、多くの人が命を奪われている実情が浮かび上がった。

死にまつわる国内の公的なデータとしては、厚生労働省が毎年まとめている人口動態統計がある。各市区町村への届け出に基づいているため、全体像が把握できる。これによると、２０１７年の国内の年間死亡者数は１３４万人。出生や婚姻などの動向もわかる。

亡くなった人のうち、死因がわからなかったり、犯罪が疑われたりなどの場合、遺体は各地の大学の法医学教室などで解剖される。警察庁によると、法医学者が携わった１７年の司法解剖と調査法解剖（警察署長らの判断による解剖）は計約１万１千件。

法医学者たちは、死因の分類や発見時の状況などを記した解剖記録を研究データとして蓄積し、学者間で共有している。全体の死のごく一部だが、死に至った経緯がある程度、記される。

朝日新聞はここに注目し、０２年から１６年まで１５年分（約１１万７千件）のデータを取材で入手。国立研究開発法人「産業技術総合研究所」の西田佳史・首席研究員の協力を得て、データの中に出てくる単語をＡＩ（人工知能）を使いながら抽出した。「死」などの単語と関連性の強い単語が何かを探り、危険が潜む場所や行為がどこにあるか調べた。

研究データは非公開で、匿名化され、名前や住所などの個人情報はない。蓄積に参加しない学者もおり、書き方なども裁量にゆだねられている。

自宅で転倒、風呂で溺死

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