おにぎりの写真を投稿して、アフリカやアジアの子どもたちに学校給食を届けませんか。食料問題に取り組むＮＰＯ「ＴＡＢＬＥ ＦＯＲ ＴＷＯ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ」（ＴＦＴ）が呼びかけている。

名付けて「おにぎりアクション」（

https://onigiri-action.com/

）。インスタグラム、ツイッター、フェイスブックなどで、自ら撮ったおにぎりの写真に「＃ＯｎｉｇｉｒｉＡｃｔｉｏｎ」とつけて投稿すると、１投稿あたり原則給食５食分（１００円）を企業が寄付する。２０日まで開催中だ。

２０１５年から毎年秋に１カ月半、開いてきた。おにぎりを選んだのは、温かい思い出を持つ人が多く、シンプルでメッセージが伝わりやすいから。写真は、作ったり食べたりする様子、市販のおにぎり、おにぎりのおもちゃなど、おにぎりにまつわるものなら何でもＯＫ。昨年までに計２７万枚の投稿があり、２００万食をアフリカ５カ国とフィリピンに届けた。

寄付金の負担や、イベントへの協力をする協賛企業・自治体は４０ある。最初は食品関係の企業が中心だったが、いまではほかの業界の企業も増えてきた。

日産自動車は今年初めて協賛した。ミニバン「セレナ」のコピーに引っかけた「＃家族史上最高のおでかけ」というハッシュタグをつけた投稿１本に対し、１０食分を寄付する。

国連が１５年に採択した「持続可能な開発目標」（ＳＤＧｓ（エスディージーズ））への関心の高まりも追い風だ。ＳＤＧｓは「飢餓をゼロに」「人や国の不平等をなくそう」など１７分野の目標を掲げる。

ＴＦＴは、先進国の人々が食べ過ぎで肥満や病気になる一方で、途上国で飢餓に苦しむ人々がいるという食糧の不均衡の問題に取り組んできた。ＳＤＧｓとも密接に関連するという。

日本航空は昨年から、ＳＤＧｓの取り組みの一環として協賛を始めた。指定した就航先の国・地域（現在はインド）をイメージしたおにぎりを投稿してもらえば、寄付をする。

おにぎりを「食べたつもり」になるだけで寄付をする企業もある。指でおにぎりの形をつくった写真に、健康管理アプリ「Ｆｉｎｃ」で記録したその日の消費カロリーなどを添えて投稿すると、アプリの運営会社が寄付をする。

ＴＦＴで企画を担当する大宮千絵さん（３５）は、「昨年ごろから、協賛のご相談の際にＳＤＧｓについてお話しされる企業が増えました。社内で協賛を検討する後押しになっているようです」と話す。（高重治香）