日本銀行は９日、消費者を対象とした「生活意識に関するアンケート」（昨年１２月調査）を発表した。１年後の景気が今よりも「悪くなる」と答えた人の割合は、前回の昨年９月調査より１３・３ポイント増えて３９・８％となり、２０１２年９月調査以来、約６年ぶりの高水準となった。

「良くなる」と答えた割合から「悪くなる」を引いた指数（ＤＩ）もマイナス３２・０と、１２年１２月以来の水準となった。昨年１０月以降の株価下落や国内総生産（ＧＤＰ）のマイナス成長見通しなどが影響したとみられる。日本銀行の担当者は「日本経済の成長力に対する見方や収入の見通しが悪化している」とする。

一方で、１年後の物価が上がると予想した割合は「かなり」と「少し」を合わせて７７・５％で、前回より１・５ポイント上昇した。

調査は３カ月ごとで、今回は２０歳以上の２１１３人から回答を得た。（柴田秀並）