スポーツ用品販売大手のアルペン（名古屋市）は９日、約３００人の希望退職者を募ると発表した。対象は本体と子会社１社の４５～６３歳の社員。両社の全社員３２５０人の約１割にあたる。ネット販売との競争などで業績が悪化しており、売上高に対して４割を占める人件費の圧縮を図る。

希望退職は創業以来初めて。２月に募集し、応じた社員には退職金を割り増し、再就職支援も行う。

アルペンは近年、新規出店で売り上げを維持してきたが、野球・サッカー用品の販売不振やネットとの競争が利益を圧迫。２０１８年第１四半期（７～９月）では、０６年の上場以来、初の営業損失と純損失を計上した。今後は不採算店舗の統廃合も検討する。