「着るだけでマッチョが目指せる」などと誇大に宣伝して「加圧シャツ」などを販売したのは景品表示法違反（優良誤認）にあたるとして、消費者庁は２２日、「イッティ」（東京）など９社に、再発防止などを求める措置命令を出した。

措置命令が出されたのはほかに「加藤貿易」「ＧＬＡＮｄ」「ココカラケア」「ＳＥＥＣ」「スリーピース」「ＢｅＡＮＣＡ」「ＶＩＤＡＮ」（いずれも東京）、「トリプルエス」（愛知）。

同庁によると、９社は２０１６年１１月～今年１月、自社のウェブサイトなどで、加圧シャツを販売する際、着るだけで著しくやせられ、筋肉増強効果が得られるかのように宣伝した。おなかの写真に「強烈な加圧で、お肉を圧縮」、鍛えられた上半身の男性の画像に「着るだけでこのカラダ」、など文言を重ねて掲載していたという。

同庁は、９社に表示の裏付けとなる資料を求め、提出のなかった２社を含め、「いずれも合理的な根拠は確認できなかった」と判断した。近年は「筋肉ブーム」とも言われ、引き締まった体にあこがれる人たち向けに同種の商品が多く流通し、他社との差別化を図ろうと過激な表示が増えたとみている。（長谷文）