パソコンやスマートフォンを使って自宅などで受診できる「オンライン診療」の利用が広がっていない実態が、医療機関へのアンケートで分かった。厚生労働省は昨年３月に指針を作り、翌月から一部で保険適用されたが、普及には時間がかかりそうだ。

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医療関連サービス振興会が昨年９～１２月に全国の４千病院を対象にアンケートし、９９４カ所が回答した。

指針について「知っている」は６７・８％で、「読んだことがある」は５０・０％だった。一方、「実施している」は１・１％にとどまり、実施していない９１９カ所のうち７８・７％は「実施の予定はない」とした。

オンライン診療の問題点や不安点については、複数回答で「情報セキュリティーの確保」「通信環境整備の費用負担」「対面診療と比べて入手できる情報の限界」が、いずれも３５％前後で多かった。

実施していても、頻度は低い。日本オンライン診療研究会が、オンライン診療に関心がある医師１５４人を対象にしたアンケート（昨年１２月～今年１月）によると、過去３カ月以内に実施したのは７割で、このうち実施回数を答えた７８人のうち６９％（５４人）は、１カ月あたり５回未満にとどまっていた。

過去３カ月以内にオンライン診療をした医師に「オンライン診療料」を算定したかについて聞くと、回答した７８人のうち６０％がまったく算定していなかった。保険診療について「縛りが強すぎる」「対象疾患の拡大」など要件の拡大や緩和を求める意見があった。（姫野直行）