中国で5月30日は全国科学技術者の日。その前日の29日、阿里巴巴（アリババ）の先端技術研究機関・達摩院が識別、マークした、AI（人工知能）による新型コロナウイルス感染診断のCT画像が、中国科学技術館の「2020デジタル館」に所蔵されることが決まった。人民網が伝えた。

今年初め、新型コロナウイルスの感染が拡大し、達摩院の医療AIチームは、AI診断技術を緊急開発した。同技術を使うと、新型コロナウイルス感染の疑いがある患者のCT画像を20秒以内に判読できる。分析結果の正確度は96％に達している。2月15日、AIは公開されているデータセットを利用して、新型コロナウイルス感染者の肺部のCT画像を初めて解析した。翌日、達摩院のAI技術は、河南省鄭州市の新型コロナウイルス患者の治療を専門的に行う「小湯山」■伯山医院（■は止へんに支）で導入され、その後も、武漢金銀潭、武漢火神山などの病院でも続々と導入された。

新型コロナウイルス感染が世界各地に拡大したことにともない、アリババはそのAI診断技術を無料で公開すると発表し、達摩院は海外の70病院以上を支援した。現時点で、同AI技術は、世界の約600病院で導入され、新型コロナウイルス感染の疑いがある患者50万人以上の臨床診断を行い、世界の医療関係者の最も重要な「戦友」の一人となっている。

AI画像診断は、テクノロジーを駆使して全国民がコロナウイルス封じ込めるために戦った縮図でもある。その闘いにおいて、クラウドコンピューティングや人工知能、ブロックチェーンなどのデジタル技術が極めて重要な役割を果たした。アリババを例にすると、エコノミー全体から技術を集める総動員態勢で、全ゲノム配列解析プラットホームやスマート感染対策ロボットなど100以上のプロジェクトの研究開発に取り組み、新型コロナウイルスとの闘いの第一線や企業活動再開、操業再開などの各「戦場」でサービスを提供してきた。（編集KN）

「人民網日本語版」2020年6月2日