たった１人の常勤医が当直勤務を毎晩こなす総合病院、出産の受け付けを中止した産婦人科－－医師不足が深刻だ。とりわけ不足しているのは、勤務の厳しい診療科や地方の病院。一方で、医師総数は毎年３５００人以上も増えている。医師たちは一体どこにいるのか。厚生労働省の検討会は「地域間（診療科間）格差の解消が急務」とする報告書をまとめた。医師不足の現場を訪ね、実態を追った。

　◇たった１人で毎晩当直…地域医療の現場

　「患者一人一人に時間をかけられず、十分な診療ができないのが一番つらい」。岩手県西和賀町（旧沢内村）の町立沢内病院は今、たった１人の常勤医、藤井大和さん（２９）が支える。旧沢内村は１９６１年４月、全国に先駆け６０歳以上の老人医療費を無料にした。昨年の合併で無料制度は終わったが、同病院は村の掲げた「生命尊重行政」の象徴だった。

　藤井さんは今春、外科医として着任した。しかし、現在は内科も担当。病院長職務代理、特別養護老人ホーム嘱託医、５小中学校の学校医といくつもの重責を担う。

　内科担当だった院長（４０）が６月末で退職。夜間外来と救急医療をやめ、新たな入院は原則として断っている。一日平均約１１０人いた外来患者は、減少を続ける。

　非常勤医１人が週３日来るほか、他自治体からの応援も受けるが、藤井さんの当直勤務は１日交代から連夜になった。

　藤井さんは地域医療を志し、沢内病院での勤務を志願した。まだ医師５年目。「高血圧や糖尿病の診察ができる内科医はもちろん、自分を指導してくれる医師が必要です」と漏らす。

　医師不足は都市部でも起きている。

　東京都板橋区の都立豊島病院。ＪＲ池袋駅からバスで約２０分の好立地であり、ＮＩＣＵ（新生児集中治療室）を持つなど産婦人科としては最先端の医療を実施できると評判だった。

　しかし、同病院は７月、出産や産婦人科手術の新規受け付けを休止した。ホームページ（ＨＰ）には「安全性の観点から、分娩（ぶんべん）・手術の受け入れを制限させていただいております」と記されている。

　同病院によると、常勤医１人が６月末で退職し、現在は常勤医２人、非常勤医３人。２４時間態勢の勤務をこなせる人数ではなくなった。

　産婦人科の医師不足は全国的に慢性化している。最先端の施設があっても、医師がいなくては使いこなせない。豊島病院は医師を懸命に探している。【石川宏、大場あい】

　◇「幸せな職場」求める若手…臨床研修の現実

　医師不足の原因の一つとされるのが、０４年に始まった臨床研修制度だ。医師免許を取った若手医師はそれまで、すぐに専門診療科を決め、卒業した大学の医局に入るのが一般的だった。一方、新制度では、２年かけて複数の診療科を経験する。

　幅広い診察ができる医師の養成が狙いだが、若手医師を管理する医局制度が崩れ出した。中国地方の公立病院で研修中の２０代の男性医師は「昔は医局に進路を決められていたが、今は自分で選べる。そのチャンスに挑戦したい」。東北地方の大学を卒業した女性医師は都内の病院で研修中。「首都圏はプライベート面でも魅力的。仕事以外の楽しみがあるのはうれしい」と屈託がない。

　「診療科によって勤務の厳しさに違いがあることを知り、楽な診療科へ流れる医師が増えた」とベテラン産婦人科医は嘆く。「新人が来ない」と言われるのが小児科や産婦人科だ。「楽で人気」とされるのは、勤務時間が規則的な眼科や皮膚科。こうした「若者気質」は、人気とされる科の中でも医師の偏在を生んでいる。

　樋田哲夫・日本眼科学会理事は「コンタクトレンズ外来など、楽に収入が得られる仕事を求め、すぐに開業したがる若者が多い。その分、当直や手術で忙しい大学病院は人手不足の状態だ」と話す。樋田さんによると、都心の病院の眼科に１０人以上の新人が集まる一方、地方の大学病院に１人も来ない「診療科内格差」が起きている。

　日本皮膚科学会の塩原哲夫理事は「臨床研修は『青い鳥』を追う若者をつくってしまった。皮膚科でも当直はある。命にかかわる病気もある。そうした現実から逃げ、『もっと幸せな職場』を探す若者が目立つ」と嘆く。【永山悦子】

　◇総数は増えているのに・・・

　厚労省の調査によると、毎年約８０００人の医師が新たに生まれ、退職者などを引いても、年３５００～４０００人増えている。それでも「医師不足」は起きる。

　同省の「医師の需給に関する検討会」は７月末、報告書を発表した。医師偏在の原因として、臨床研修のほか▽（規模の大きい）病院への患者集中▽若手勤務医の開業志向▽医療事故への訴訟の増加－－などを挙げた。対策としては▽地方勤務の魅力を増やす▽医学部定員の調整▽女性医師支援－－などを示した。

　偏在解消に取り組み始めた例もある。地方大学の医学部では「地域枠」の創設が相次いでいる。鹿児島大は今年度、医学部の入学定員枠に県内の離島やへき地での勤務を志す「地域枠」２人分を新設。県と市町村は１人あたり６年間で計９４０万円の奨学金制度を創設した。

　また、国立病院機構は、機構内での医師の配置換えに追われる。診療報酬改定に伴い、医師が医療法で定める標準数の７割以下しかいない病院の診療報酬が今秋、減額されるためだ。矢崎義雄理事長は「医師が足りない東北の病院へ九州から異動してもらう例も出そうだ」と話す。

　西村周三・京都大大学院教授（医療経済学）は「医師偏在は、医学界だけで解決できる問題ではない。経済的な視点も加え、報酬を労働の対価としてきちんと位置付ける必要がある。診療科ごとの必要な医師数を分析し、不足する科の教育を充実させるなど、長期的な配置計画も求められる」と話す。【玉木達也】

毎日新聞　2006年8月9日