「猛暑テレワーク」に「猛暑日手当」。連日の猛烈な暑さに対して、ユニークな取り組みを進めている企業がある。

３５度以上の日は、テレワークをしましょう――。ソフトウェア開発のインフォテリア（東京）は１９日から、予想最高気温が３５度以上の猛暑日の場合に自宅などでのテレワークを推奨している。３年前から取り組んでいるが、「３５度以上の日が相次いでおり、実施日を少し早めた」（広報）。

気象庁の当日午前５時発表の予想最高気温が３５度以上のときに、社員のスマホにプッシュ通知でテレワーク推奨日であることを知らせる。社員はプッシュ通知をタップすると、テレワークの申請ができる。２３日は、東京本社勤務の約７０人の社員の２割ほどがテレワークをしているという。テレワークをする場所は自宅に限らず、社員が決められる。

バリアフリーリフォーム会社の高齢者住環境研究所（東京）には、「真夏日・猛暑日手当」がある。７～９月の３カ月間の平日限定で、東京・練馬の気温が３０度を超える真夏日に４００円、３５度以上の猛暑日には８００円を、約２５人の従業員に支給する。

４００円に設定した理由は「生ビール１杯の値段」（溝口恵二郎社長）。外回りの社員は、顧客との打ち合わせや相談で、１日３～５件ほどの家を訪れる。その頑張りに報いようと、２０１４年に手当を作った。

例年は３カ月で１人２万円ほど支給されるというが、今年はこの猛暑で支給額も積み上がりそうだ。溝口社長は「怖くて（真夏日・猛暑日の日数は）数えていません。早く涼しくなることを祈っています」。（篠健一郎）