沖縄本島南東沖の琉球海溝沿いに、海側のプレート（岩板）と陸側のプレートが強くくっついてひずみが蓄積される「固着域」があることを、琉球大や名古屋大などの研究チームが突き止め、米専門誌に論文を発表した。琉球海溝でも、東日本大震災や南海トラフ地震のような巨大地震が起きる可能性があることを示す結果という。

災害大国 あすへの備え

海溝型地震は、プレート境界にたまったひずみが限界に達して固着域が一気にずれる時に発生する。琉球海溝では、南海トラフと同じようにフィリピン海プレートが陸側プレートの下に沈み込んでいるが、陸地が少ないため地殻変動の観測が難しく、固着域の有無がよくわかっていなかった。

そこで中村衛・琉球大教授（地震学）らは、沖縄本島の約６０キロ南方の海底２地点（水深２３００～２９００メートル）に観測機器を設置。２００８～１７年に船で音波を送受信して海底の動きを調べた。その結果、２地点が年に約２～６センチ、沖縄本島側に近づいていることが判明。琉球海溝沿いに少なくとも長さ１３０キロ、幅２０～３０キロの固着域があることがわかったという。

この固着域は、琉球の歴史書に記録が残る１７９１年の沖縄本島の津波（高さ約１１メートル）の時にずれたとみられる海底の領域とほぼ重なるという。石垣島などの先島諸島も、近年の堆積（たいせき）物などの研究で数百年おきに大津波に見舞われていることがわかってきている。政府の地震調査研究推進本部は、南西諸島周辺の巨大地震について「発生は考えにくい」と評価しているが、中村教授は「研究で明らかになってきた事実を踏まえて、沖縄でも大地震や津波が繰り返し起きうると評価し直す必要がある」と話している。

論文は７月に米地球物理学連合の専門誌「ジオフィジカル・リサーチ・レターズ」に掲載された。（竹野内崇宏）