日本スーパーマーケット協会など食品スーパー業界３団体が21日発表した2014年度の全国食品スーパー売上高（速報値、既存店ベース）は、前の年度比0.1％減の９兆8733億円だった。14年４月の消費増税前の反動減が少なかった生鮮食品や総菜関連の販売が好調に推移したことなどが影響して底堅く推移した。

品目別では相場高なども影響して畜産品が6.5％増となったほか、水産品は2.4％増、青果物も0.2％増となった。総菜も働く女性や単身者、高齢者向けに伸びて3.4％増だった。

地域別では関東地方が1.7％増、中部地方が0.7％増だった。一方で北海道・東北地方と近畿地方がそれぞれ1.6％減、中国・四国地方が１％減、九州・沖縄地方が0.5％減となり、地域の消費力の格差があらわれた。

同日発表した３月の食品スーパー売上高（速報値、既存店ベース）は前年同月比4.4％減の8327億円と11カ月ぶりのマイナスとなった。消費増税前の昨年３月に加工食品など日持ちのする一般食品の買い込みが膨らんだ反動が出た。記者会見したオール日本スーパーマーケット協会の松本光雄専務理事は「増税の駆け込み需要の反動減があったものの、スーパーの中核店舗に聞きとりした先行きの景況感は上向いてきている」と話した。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕