日本スーパーマーケット協会など食品スーパー業界３団体が21日発表した９月の全国食品スーパー売上高（速報値、既存店ベース）は、前年同期比2.3％増の8142億円だった。６カ月連続で前年実績を上回った。青果や総菜が全体をけん引したほか、非食品や「その他」を含むすべての部門がプラスになった。

品目別では、構成比率の大きい生鮮３部門の合計が3.1％増だった。内訳は青果が3.9％増、畜産が3.3％増、水産が1.6％増だった。総菜も3.6％増と伸び幅が大きかった。コメや調味料を含む「一般食品」は1.8％増、乳製品などの「日配」は2.0％増になった。

地域別では６地域のすべてで前年実績を上回った。売上高の大きい関東地方は2.7％増、近畿地方は1.6％増だった。

同日会見したオール日本スーパーマーケット協会の松本光雄専務理事は、残暑が厳しくないなど天候が寄与したと説明。一方で景況感の調査では前月を下回っており、大きな課題として「客数の減少が引き続き顕著」と話した。販売価格や客単価は高水準を維持しているという。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕