京都大は３０日、ヒトのｉＰＳ細胞からつくった神経細胞を、パーキンソン病の患者の脳に移植する臨床試験（治験）を８月１日から始めると発表した。対象となる患者は、薬物治療では症状が十分にコントロールできなくなりつつある５０～６０代の７人で、移植は京大病院が実施する。

ｉＰＳ細胞でパーキンソン病治療 京大で臨床試験開始へ

ｉＰＳ細胞からつくった細胞を実際の患者に移植するのは、理化学研究所などのチームによる目、大阪大のチームによる心臓に続き国内で３例目。パーキンソン病では世界初となる。

京大は６月４日に医薬品医療機器総合機構（ＰＭＤＡ）に提出した治験計画が受理され、今月２４日に学内で認められた。治験は公的医療保険を適用した治療にするために必要な手続き。理研や大阪大などが行う「臨床研究」より実用化に近い。ｉＰＳ由来の細胞を移植する治験は今回が初めて。

パーキンソン病は、ドーパミンという物質をつくる脳内の神経細胞が減少し、手足の震えや体が動きにくくなるといった症状が出る。厚生労働省の調査で、国内に１６万人の患者がいるとされる。高齢化とともに患者は増えている。

京大によると、移植に使うｉＰＳ細胞は患者の細胞からつくるのではなく、同大ｉＰＳ細胞研究所があらかじめ第三者の細胞からつくったものを使う。ドーパミンを産生する神経のもととなる細胞をつくり、手術で患者の頭部に開けた直径１２ミリの穴から、特殊な注射針を使って脳に移植する。

ヒトのｉＰＳ細胞からつくった神経細胞をパーキンソン病のカニクイザルに移植した研究では、移植後２年間、行動を観察したところ、震えが減り、動ける時間が増えるなどの症状の改善がみられたという。拒絶反応を抑えるため、移植から１年間は免疫抑制剤も使用する。

薬や、脳に電極を埋め込む治療などがあるが、根治療法ではない。薬は長期間使ううちに、効果が薄れてくる場合も多い。ｉＰＳ細胞による細胞移植も、神経細胞の減少を抑えることはできず、患者が完全に健康な状態に戻るのは難しいとされる。ただ、治療の新たな選択肢として加われば、症状を改善させ、患者の生活の質（ＱＯＬ）を上げるなどの効果が期待される。将来的に実用化された場合は、薬による治療などと組み合わせながら、使われていくことになりそうだ。

患者や家族らでつくる「全国パーキンソン病友の会」は２０１３年から京大ｉＰＳ細胞研究所に対し、計５００万円を寄付してきた。患者だった妻を１０年前に亡くした、代表理事の長谷川更正さん（８３）は「現在はいろいろな治療法があるが、それでも十分でない患者も多くいる。ｉＰＳ細胞に対する期待は大きく、『いよいよだ』という思いがある。治験に参加したいという声は多いが、治験の結果はまだ分からない。治験がうまくいって、一般的な医療となり、患者さんたちにすすめられる治療となってほしい」と期待を込める。

大阪大の望月秀樹教授（神経内…