人口減少の進む農村や漁村に泊まり、住民と触れ合う農泊や渚泊（なぎさはく）が東海地方で広まってきた。地域の魅力を感じられる体験メニューをそろえ、リピーター確保につなげるねらいがある。

津市南西部にある美杉地域の住民らは近く、空き家などを使って農泊や民泊を始める。年度内に１０施設まで増やす。有機野菜の収穫や山林の伐採といった体験メニューをそろえる。宿泊や体験予約は、２０１６年にできた「Ｉｎａｋａ（イナカ） Ｔｏｕｒｉｓｍ（ツーリズム）推進協議会」が受け付ける。

面積の９割近くを森林が占める美杉地域は、３月時点の人口が約４４００人。過疎化が進み、この２０年で４割超減った。そこで、農泊によって地域おこしを図ろうと住民や津市などが協議会を立ち上げた。

観光客の送迎や、シーツや浴衣の調達は協議会事務局を務める「美杉リゾート」が担う。約１００室の温泉宿泊施設を運営する会社だが、施設の年間宿泊者数は約６万人。ピーク時の５分の１だ。中川雄貴社長（３４）は「農泊を推進すれば、会社にとって短期的にライバルをつくることになる。でも、そんなことを言っていられないほど地域の衰退が進んでいる。宿泊者を増やして経済を活性化したい」。同社も空き家の古民家を探し、農泊を始める計画だ。

三重県尾鷲市の須賀利地区では、居酒屋運営会社ゲイト（東京）が市や漁協と渚泊の準備を進めている。同社は現地で定置網漁と水産加工を手がけ、空き家４軒を買い取った。このうち従業員が住む１軒を使って、来年度から渚泊を本格的に始める。「売り」は漁業体験のプログラムだ。午前４時に出漁し、取った魚を食べたり、干物にしたりする。五月女圭一社長（４６）は「この地域には、観光客がリピーターになる魅力的な自然がある。利用者が将来的に移住すれば地区の存続にもつながる」。

政府は２０年までに５００地域で農泊や渚泊ビジネスを整える目標を掲げ、農林水産省には農山漁村振興のための交付金がある。農泊ビジネスの実施体制をつくることや体験メニューの開発などで１団体につき２年間で上限計１２００万円を交付する。東海３県では１７年度に１３団体が採択された。（細見るい）