２０１４年８月２０日未明に起き、７７人が犠牲になった広島土砂災害。かつての被災地は今年７月、西日本を襲った豪雨に再び見舞われた。だが当時の教訓を生かして独自の「備え」を進めていた地域がある。

戸建て住宅が並ぶ広島市安佐北区可部（かべ）東の「新建（しんだて）団地」。７月６日午後５時半ごろ、小笠原正信さん（６５）は自治会のホームページで雨量グラフを見て驚いた。団地内で降っているのは１０分間１０ミリの雨。自宅前の川を見ると、濁った水が激しく流れ込んでいる。

「同じだ……」

脳裏をよぎったのは４年前の広島土砂災害の記憶。１９０世帯が暮らすこの団地では３人が死亡し、小笠原さん宅も全壊した。

「このままでは危ない」。妻（６４）と長女（２８）を連れ、車で１０分ほどの長男宅に避難したのは午後６時ごろ。団地がある地区に避難指示が出る１時間半前だった。７月６日の安佐北区の２４時間降水量は「あの日」の２２４・０ミリには及ばないものの、１７３・５ミリを記録。だが新建団地で人的被害はなかった。翌７日朝、自宅近くの坂は側溝からあふれた水で川のようになっていた。「暗くなってから避難していたらけがをしたかも。早めに避難できてよかった」

小笠原さんら住民が判断の目安にした自治会のホームページには、独自に作成した自主防災システムが組み込まれている。

４年前、自治会は電話連絡網を使って避難の呼びかけなどを試みたが、停電や浸水でつながらないケースが続発。「教訓を生かし、二度と繰り返さない」と住民のシステムエンジニア、森次（もりつぎ）茂広さん（５３）が仕事の合間を縫って開発した。

１５年６月に雨量計を設置し、自治会のホームページで１０分ごとの雨量を常時確認できるように。１０分間１０ミリか１時間で４０ミリを超えると、避難を呼びかけるメールも自動で送信される。

安否確認システムも開発。住民ごとに識別するＱＲコード付きのカードを配布し、簡単に安否や位置情報を入力できるようにした。素早い救助につなげるためだ。いずれも住民は無料で利用でき、メールは団地の６割超の１２０世帯、安否確認システムは全世帯が登録している。

こうした取り組みは注目を集め、大阪北部地震後には兵庫県の自治会からも問い合わせがあった。森次さんは「災害時に多くの情報を共有し、助け合えるよう改良したい」。土砂災害４年を前に、１９日に団地全体でシステムを使った防災訓練をする予定だ。

「防災力は地域力」

４年前、１０人が犠牲になった広島市安佐南区の八木ケ丘町内会（約７０世帯）でも、取り組みが進む。

警報付きの雨量計を独自に２カ所設置。１時間の降水量が１０ミリを超すとランプが点灯し、３０ミリを超すとサイレンが鳴る。また避難に時間がかかる高齢者のため、町内の高層マンションの共有スペースを一時退避所にする協定もマンションの管理組合と結んだ。

中心となったのは、町内会元副会長の山根健治さん（７２）。４年前に備えの大切さを痛感し、直後に町内会が設けた「防災担当」に就任。意識したのは、地域のつながりの強化だ。

１５年には、住民らと３カ月余りをかけて町内を点検し、地域の防災マップを作製。防災意識を底上げすることが狙いの一つだった。

「側溝に蓋（ふた）無し！」「水路、あふれる危険」。マップには危険性を具体的に記述し、全世帯に配布した。西日本豪雨でも、一人暮らしの高齢者らを役員らが訪ねて早期避難を促し、人的被害はゼロだった。

山根さんは、「いざという時に助け合える地域の結びつきができた」と語る。「行政任せではいけない。防災力は地域力だ」（高橋俊成、大滝哲彰）

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〈広島土砂災害〉２０１４年８月２０日未明、広島市安佐南区と安佐北区付近で積乱雲が連なる「線状降水帯」が発生。１時間１００ミリ前後の雨により土石流やがけ崩れが起き、災害関連死を含め７７人が死亡。全壊１７９棟など住宅被害は計４７４９棟にのぼった。