大阪・桜宮高男子バスケットボール部の主将が２０１２年に顧問の暴力などを苦に自死してから、２３日で６年。日本スポーツ協会の「スポーツにおける暴力行為など相談窓口」への相談件数が急増している。現場の意識の高まりが背景にあるとみられる。

相談窓口は、スポーツの暴力的指導が大きな社会問題となったことを機に１３年３月、被害者の相談や通報を受けて再発防止につなげることを目的に設けられた。１４年１１月からは、相談のヒアリングなどを弁護士や学者の有志でつくる一般社団法人の日本スポーツ法支援・研究センターに委託している。

相談件数をみると、１５年は３９件だったのが、１６年は５１件、１７年は９７件。今年は１１月末の時点で１２１件にまで増えた。１４年１１月以降の全体の相談内容はパワハラが２９％、暴力が２６％、暴言が２５％、セクハラが４％となっている。

同センター理事で、スポーツにおける不祥事に詳しい望月浩一郎弁護士は、「暴力や暴言などは許されない、とスポーツを取り巻く人々の意識が変わり、不祥事が顕在化するケースが増えていると考えていい」と話す。

窓口で相談を受けると、同セン…