夫の精子で妊娠できなかった夫婦が、やむを得ず他人の精子を使う人工授精（ＡＩＤ）による妊娠率は５％にとどまることがわかった。兵庫医科大のチームが２０１５年までの１０年間に国内で行われたＡＩＤ約３万２千件を分析した。チームは、より妊娠率の高い技術を使えるよう議論するべきだと指摘している。

２６日に千葉市である日本受精着床学会で発表する。

兵庫医科大の柴原浩章教授（産婦人科）らが、日本産科婦人科学会（日産婦）が公表するＡＩＤの実績を集計したところ、１０年間にＡＩＤが約３万２千件行われ、妊娠は１７２３件。そのうち流産は２８０件（１６％）だった。提供精子は感染症予防のためにいったん凍結されるため、受精する機能が落ち、妊娠率が低くなるとみられる。

夫婦間の不妊治療では、人工授精のほか、採取した卵子のまわりに精子をふりかける「体外受精」や、顕微鏡で見ながら精子を卵子に注入する「顕微授精」が実施されている。

一方、提供精子をめぐっては、国の専門家会議が００年と０３年、法的なルールがないため、提供者が親と認められる可能性を指摘。すでにこの方法で多くの子が産まれていた人工授精は認めつつ、ほかの技術は法整備などがされるまで実施すべきでないとする報告書をまとめた。だが、今も法整備はされていない。

また、日産婦のルールでは、夫が射精した精液に精子がいない「無精子症」が原則で、ほかに選択肢がない場合にＡＩＤができる。

柴原教授は、女性に不妊の原因がなければ、顕微授精なら３５歳までの女性で５～６割以上、４０歳以上は２割程度が妊娠できると推計。「患者は相当な覚悟を持ってＡＩＤに取り組むので、可能な限り期待に応えられるようにすべきだ。技術的なハードルはないので、顕微授精の是非を現状を踏まえて議論してほしい」と訴える。（福地慶太郎）