都会に出て一旗揚げる、なんて昔の話。田舎に新たな挑戦の場を求めて移り住む人が今、少しずつ増えています。都会では考えられなかった自然豊かな職住近接の暮らし。やりがいのある地元の人たちとの起業や協業。行政の過疎対策もあり、移住しやすい環境が整ってきました。ただ、注意すべきポイントもあります。現状と課題を取材しました。

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鹿児島市から船で南へ１２時間半。人口約１３０人の亜熱帯の島、宝島で生まれた島産バナナのジャムが今年度、地域おこし産品の全国コンテストで上位入賞しました。

宝島がある十島村は２０１０年代に人口が増加し、約７００人の村民の２割以上が１０年以降に移住してきた人と家族で、新旧住民による新たなにぎわいが生まれています。宝島でジャムを開発した本名一竹さん（３５）も滋賀県からの移住者です。

土日に休めない不動産会社員だった本名さんは、「このままでは子どもと遊ぶこともできない。暮らしを変えたい」と、長男の誕生を機に移住を決意。ネットで十島村の移住者募集を知り、１１年に宝島へやって来ました。今は主に、島産物の食品加工を生業にしています。料理の心得もなかった本名さんですが、１０種類を超す新商品を開発。「よそから来た新鮮な目で見ると結構、アイデアは湧くんです。発想が商品として世に認められる仕事は楽しい。生活費もあまりかからないので、基本的に仕事は週４日午前中だけ。理想の生活ですね」

最初の商品化は、移住直後に健康食品用に粉末で出荷される野草、長命草のことを島民から聞いたのがきっかけでした。沖縄県の島の名産としても全国に出荷されているものでした。ネット通販のアマゾンで特産品作りのノウハウ本を買って研究し、「衛生面の課題が少なく初心者向け」とあったドレッシングに仕上げました。

バナナジャムも移住翌年の初夏、収穫期のバナナをたくさんもらったのがきっかけ。出荷できない規格外品がたくさんあると知り、アマゾンで買ったジャム作りの本で研究し、開発しました。

島では、本名さんも含めた新旧住民５人が中心になり、地場産品を生かした新商品を製造販売する社団法人を設立。手がけるトビウオの一夜干しや「生ハム」は、数年前に復活した船のトビウオ漁を支えます。また、バナナの茎の繊維を織った布の商品化にも挑戦し今春、帽子などをアパレルの見本市に出品する予定にしています。

地域はかつて奄美大島の大島紬（つむぎ）の下請けで機織り業が盛んでした。その技術でバナナの布作りに参加する前田梅子さん（６６）は「自分の腕が生かせる場所ができたのはうれしいし、島もにぎやかで良くなりました」と、移住者による変化を喜びます。

今や地域の担い手となった移住者ですが、最初から自活できたわけではありません。村は、新住民が仕事を軌道に乗せるまでの５年間、１日働くごとに最大７千円を補助し、定着を支えます。この支援策を始めた１０年は、かつて２千人を超えた村人口が５００人台に落ちた年。村の将来を支える人を呼び込もうと始めた支援策が奏功し、年に２０～３０人ほどの移住者を呼び込んでいます。人口が増えたおかげもあり、昨夏は国の支援で宝島に村で初めてのガソリンスタンドができるなど、明るいニュースが続きます。島を離れる村民もなお少なくありませんが、村職員の時から移住対策に取り組む肥後正司村長（６４）は「自分が子どもの頃の明るい島の暮らしをよみがえらせたい。移住者とともにそこに向かえている、という実感があります」と語りました。

地域再生に一役 国が制度

全国的にも、０９年に始まった国の移住支援策「地域おこし協力隊」が地方への移住を後押ししています。都市部から地方に移り住み、地域おこしの「協力隊員」になってもらうこの制度で、１７年春までに約１４００人が地方に定住しました。

仕事は市町村が用意し、報酬は年に２００万円前後。隊員は最長３年の任期中、仕事を通じて任期後の勤め先探しや起業の準備ができる仕組みです。経費は総務省が全額負担します。

隊員は昨年度、全国で約５千人にまで増加。１７年の調査ではＯＢ・ＯＧの６割が地域に定住しています。そして、活躍がさらに移住しやすい地域を生む循環も起こっています。

新潟県十日町市の山間部にある池谷集落を訪ねると、８２歳のベテラン農家、曽根武さんが「みんな移住した若者を信頼している。夢に近づくため、もっと来て欲しい」と語りました。夢とは地域の復活。一時１３人まで減った集落は今、２３人に。盆踊りも再開しました。

集落には元々、「よその人」への抵抗感があったそうです。それが、０４年の中越地震で被災し、ボランティアの助けを借りる中で意識が変わりました。「だまされないか？」「どうせすぐいなくなる」。そんな都会の人への警戒心は、通い続ける人たちと一緒に汗を流すうちに消えました。

ただ、移り住む側にとってはまだハードルがありました。当時、東京の会社員でボランティアだった多田朋孔（ともよし）さん（４１）は、リーマン・ショックで都市中心の経済の限界を感じ、健全に生きられる地方作りに住民として貢献したいと思っていました。しかし、家族３人での移住には経済的な不安もあり、「１０年ほど貯金してから」のつもりでした。

そんな時、地域おこし協力隊の制度を知って、不安が解消しました。１０年に隊員として市に赴任。地域活性化を担当し、池谷集落では、ボランティア団体により始まっていたコメの直販や都市からの農村ツアーの仕事を、ＮＰＯとしてより継続的にできるようにしました。

そして今、ＮＰＯは移住者受け入れ窓口ともなり、所有者から預かる田んぼの稲作など、移住者の職も生んでいます。

１１年に東京から移住した福嶋美佳さん（３２）も、当時設立準備中だったＮＰＯの仕事から始めました。月給は十数万円と多くはありませんが、知り合った人の縁で農家の収穫やみそ造りの手伝いなど他の仕事も入るように。「田舎って実は、人とつながれば何でもできるんです」。福嶋さんは隣の地域の男性と結婚し、今では地域の自治組織の役員も。池谷にも通い、ＮＰＯの仕事も続けています。

被災を超え再生する池谷を「奇跡の集落」と呼ぶ研究者もいます。しかし今、ＮＰＯ事務局長を務める多田さんは「今後は奇跡ではありません。協力隊を含め、地域再生の手法は確立されつつあります。やる気ある人が移住すれば、本人にも地域にもいい結果が期待できます」と話します。

都会で「地方」に触れる

地方移住を考える人は年々増えています。移住支援ＮＰＯふるさと回帰支援センターへの相談数は昨年、４万件超と１０年前の１７倍に。相談者の世代も０８年は約７割が５０代以上でしたが、昨年は５割が３０代以下でした。センターの高橋公理事長は「昔は定年後の悠々自適な暮らしを田舎に求める方が多かったですが、今は地方に行って面白いことをするぞ、という人が増えていますね」と話します。

センターは０２年、労組の連合や全国農協中央会が設立した団体で、東京オフィスには４５道府県の相談窓口があり、東京と大阪以外への移住相談ができます。０９年からは大阪にもオフィスを置いています。また、各自治体の移住担当者や移住者らを招いたセミナーを昨年、５００回開きました。

センターでの相談は、具体的に移住を検討したい人が主な対象で、住居や仕事、自治体や移住者支援団体への仲介など、多岐にわたります。

まだそこまでではなく、「興味がある」程度という人もいるでしょう。そんな時に参加しやすい地方との交流イベントもあります。

そのひとつ、求人サイト「日本仕事百貨」が東京で不定期に開く「しごとバー」を昨年末、のぞいてみました。魅力的な仕事をしている人を囲んでお酒を飲むイベントで、地方で働く方も多く登場します。

この日は北海道夕張市の農家がゲスト。夕張メロン作りへの情熱を語る男性に、１０人前後がグラスを手に耳を傾けます。男性に同行した市職員は「今後、夕張とつながり、一緒に何かできる人と出会えればと期待して来ました」と語りました。

ふるさと回帰支援センターの嵩（かさみ）和雄副事務局長（４６）によれば、しごとバーのように、都市にいても地方との接点を持てる場は増えていて、主催も自治体から有志まで様々だとか。ＳＮＳを通じて参加者を募るイベントも多く、気軽に参加できます。

「漠然と『田舎に住みたい』という動機だけでは、失敗することも多い。最初は旅行でもいいし、地域に触れる手段はたくさんあります。どんな生活がしたいのかをよく考えた上で移住を検討して欲しいです」

ニーズと意欲 ミスマッチも

地方への移住がうまくいかないこともあります。一昨年、国の移住支援策である地域おこし協力隊で、任期中に辞めた隊員２００人の３分の１が、地域とかみ合わない「ミスマッチ」を理由に挙げました。

総務省の委託と隊員ＯＢ団体の仕事として現役隊員をサポートをする藤井裕也さん（３２）は、隊員と受け入れ自治体の双方に課題を挙げます。例えば、東北地方のある牧場で情報発信を受け持った隊員が赴任早々、張り切って様々な提案をしたものの、牧場側から「何も知らずに何ができる？」と言われ、関係が悪くなったケース。残る任期を自治体役場の雑用で過ごしたそうです。

この場合はまず、自治体に、隊員と牧場の間を取り持つ努力が足りなかったと、藤井さんは指摘します。隊員に任せる仕事について、自治体が関係者間での十分な議論を促していなかったり、その合意内容を隊員に伝えていなかったりしてトラブルになる例が多いそうです。逆に、隊員に地域から学ぼうという姿勢が薄く、一方的に「変えてやる」と意気込んで反感を買うケースもよくあるといいます。

本来、協力隊は、移住の希望と地域の活性化を同時に実現するための制度ですが、「役場が人員補塡（ほてん）としか考えていないことも」と藤井さん。美術館の受け付けだけさせられ、任期後の定住のための仕事探しも許されなかった人もいたそうです。

「協力隊に応募する際は、役場に『自分に何をして欲しいのか』を聞くべきです。そして地域を訪ね、地元の人や先輩隊員と話しましょう。泊まりで行って、飲みながら語り合えば、見えてくるものもあるはず」

総務省が昨春発表した国勢調査の分析では、１０～１５年に都市からの移住者が増えた過疎地は、全国約１５００区域のうち約４００。分析を進めた研究会座長の小田切徳美・明治大教授（農村政策論）はこの結果について、「優れた受け入れ環境を作ってきた自治体に移住者がより多く集まり、過疎地の中でも格差が生じている」と言います。

研究会が１７年に東京都区内や政令市の都市住民に行ったアンケートでは、全体の３０％が農山漁村に「移住したい」「してもいい」と答え、特に２０～３０代男性では４割を超えていました。「都市で高まる移住への関心は、過疎化という社会全体の課題にも朗報。受け入れの環境作りを担う自治体の責任は大きい」と小田切さんは指摘します。

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「職遊近接のパラダイスですね」。前任地の青森市で私はよく、そう言っていました。頑張って仕事が早く終われば、平日でも夜釣りに行って、釣果で晩酌。マニアな他社の記者と八甲田山でクワガタ採りも。東京勤務の今ではとても望めない豊かな生活が、地方では可能でした。

今回の取材で、決意さえあれば、そんな暮らしを自ら手に入れる道も整ってきたと知りました。改めて感じたのは、地方の不便さや情報格差を壊すネットの威力。確かに、映画もネットで見られるし、一部のネット通販は離島でも送料無料です。ネット整備が移住の決め手だった人もいました。

都市か地方かではなく、その両方に足場を置く多拠点生活のスタイルなど、様々な「田舎」とのつきあい方も生まれています。どこに住み、どんな仕事で暮らしを立てるか。より自由に考えられる時代に希望を感じています。（長野剛）

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