アサヒビールの代名詞ともいえる「スーパードライ」。その新商品が９日発売されました。若者のビール離れが続き、スーパードライを買う人も徐々に高齢化しています。若者にアピールしてテコ入れを図る戦略について、アサヒビールの新社長に就いたばかりの塩沢賢一社長（６０）に聞きました。

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アサヒビールはアサヒグループホールディングス傘下の事業会社。塩沢氏は３月１９日付でアサヒ飲料の副社長から昇格した。

９日発売したのは、そのまま飲むスタイルの瓶ビール「アサヒスーパードライ ザ・クール」（３３４ｍｌ瓶入り）。スーパードライのブランドとして初の業務用に特化した商品だ。若年層がビリヤード場やスポーツバーで飲むことを想定。飲みやすいよう苦みや渋みを抑えたという。塩沢社長は「ビールの入り口として飲んでもらい家庭での缶の飲用につなげる」とした。年末までの販売目標は２０万ケース（１ケースは大瓶２０本換算）だ。

スーパードライブランドは２０１７年に出荷量が１億ケースを割り、１８年も９０８５万ケースにとどまった。１９年１０月からはビールと第３のビールの酒税が段階的に統一され、ビールに分類される「スーパードライ」は減税になる。「存在感があるブランドだけが生き延びる。シェアが高いスーパードライには追い風になる」とみる。

塩沢社長が入社した１９８１年当時はスーパードライは発売されておらず、会社も「夕日ビール」とも揶揄（やゆ）され業績は低迷していた。営業の現場で酒販店にビールの売り込みに行っても扱ってもらえなかったが、スーパードライが８７年に発売され、状況は一変。取り扱いを要望する酒販店に断るのが仕事になった。「ビールの需要が減るので、雨が降らないかなと願っていた」と振り返る。

８９年に１億ケースを記録し、９７年には業界トップのブランドになった。しかし市場全体の縮小もあり、かつての勢いはない。アサヒビールも１８年１２月期は２年連続の減収だった。

スーパードライは発売当時は２０～４０代のファンが多かったが、発売から３０年がたち、主な顧客も年配になっている。「次の顧客を見つけなければ」と、若年層へのテコ入れで立て直しを図る。（長橋亮文）