【ＮＱＮニューヨーク＝古江敦子】13日のニューヨーク外国為替市場で円相場は反落した。前日比10銭円安・ドル高の１ドル＝121円35～45銭で取引を終えた。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）による今年半ば以降の利上げが改めて意識され、ユーロを中心に主要通貨に対してドルを買う動きが活発だった。一方で、米株安を手掛かりにした円買い・ドル売りも入り、相場を支えた。

ＦＲＢは17～18日に米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を開く。市場では金融政策の先行きを示すフォワード・ガイダンスを変え、ＦＲＢが利上げに向けて一歩踏み出すとの声が多く、対円でもドル買いが広がった。

一方で、円の下げ幅は限られた。米株式相場や原油先物相場が大きく下落。対ドルでブラジルのレアルなど新興国通貨の下落が目立ったことも投資家心理を冷やし、運用リスクを回避する目的で円を買う動きにつながったという。

朝方発表された２月の米卸売物価指数と３月の米消費者態度指数（速報値）はともに前月から低下した。市場予想も下回ったが、相場の反応は限定的だった。

この日の円の安値は121円56銭、高値は121円14銭だった

円は対ユーロで反発し、前日比１円50銭の円高・ユーロ安の１ユーロ＝127円35～45銭で取引を終えた。一時126円92銭と、2013年６月26日以来およそ１年９カ月ぶりの円高・ユーロ安水準を付けた。ユーロがドルに対して大きく下落したことにつれ、対円でもユーロ売りが及んだ。

ユーロはドルに対して大幅反落し、前日比0.0140ドル安い１ユーロ＝1.0490～1.0500ドルで終えた。一時は1.0463ドルと2003年１月９日以来ほぼ12年２カ月ぶりのユーロ安・ドル高水準を付けた。早期の利上げ観測が根強い米国と、量的金融緩和策を実施している欧州との金融政策の方向性の違いを意識したユーロ売り・ドル買いが加速した。ギリシャの財政構造の改革案を巡る同国と欧州連合（ＥＵ）の協議が難航していることも、ユーロの売り材料となった。

この日のユーロの高値は1.0599ドルだった。