【ＮＱＮニューヨーク＝川内資子】13日の米株式相場は反落した。ダウ工業株30種平均は前日比145ドル91セント（0.8％）安の１万7749ドル31セントで終えた。ドルがユーロなどに対して上昇し、海外事業の売上比率が高い米企業の業績を圧迫するとの警戒感から売りが優勢だった。ダウ平均は下げ幅を265ドルまで広げる場面があった。

13日の外国為替市場ではドルが対ユーロで大きく上昇し、一時は約12年２カ月ぶりのドル高・ユーロ安水準を付けた。海外で事業を積極的に展開するＩＴ（情報技術）のＩＢＭや機械・航空機関連のユナイテッド・テクノロジーズなどを中心に売りが加速した。

ニューヨーク原油先物相場がほぼ１カ月ぶりの水準に下落。収益への懸念からシェブロンなど石油関連株が売られたことも相場の重荷となった。

13日発表された３月の消費者態度指数は市場予想に反して低下した。個人消費の先行きに対する不透明感が意識されたことも投資家心理を冷やしたという。

一方で、取引終了にかけて下げ幅を縮めた。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は17～18日に米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を開く。会合の結果やイエレンＦＲＢ議長の記者会見の内容を見極めたいとして、積極的な取引を見送る市場参加者も多く、米株式相場には次第に買い戻しも入った。

ナスダック総合株価指数は同21.532ポイント（0.4％）安の4871.758で終えた。

業種別Ｓ＆Ｐ500種株価指数は全10種が下落。「公益事業」や「素材」、「資本財・サービス」などの下げが目立った。ニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）の売買高は約８億1000万株（速報値）、ナスダック市場（同）は約18億1000万株だった。

個別銘柄ではアップルのほか、クレジットカードのビザや飲料のコカ・コーラが下げた。前日の相場上昇をけん引したモルガン・スタンレーやゴールドマン・サックスなど金融株の一角も売りが優勢だった。電気自動車（ＥＶ）のテスラ・モーターズやインターネット検索のグーグルも安い。

一方で、13日発表した四半期決算が増収だった婦人服のアンが急伸。前日に大きく下げた半導体のインテルが反発したほか、マイクロソフトや医療保険のユナイテッドヘルス・グループも買いが優勢だった。