18日の東京株式市場で日経平均株価/dx/async/async.do/ae=P_LK_ILTERM;g=96958A90889DE2E6E3EBE2E4EBE2E3E5E2E1E0E2E3E29BE0E2E2E2E2;dv=pc;sv=NXは３日続落し、前週末比191円54銭（1.12％）安の１万6955円57銭で終えた。終値ベースで１万7000円を割り込むのは昨年９月29日以来約３カ月半ぶり。前週末の欧米株安や原油安で投資家心理が悪化。円高進行も嫌気され、取引開始から売り注文が膨らんだ。東証１部の８割以上が下落するなど、主力株を中心に幅広い銘柄に売りが広がった。

予想を下回る経済指標で米景気の先行き不安が浮上したほか、ニューヨーク原油先物が時間外取引で１バレル/dx/async/async.do/ae=P_LK_ILTERM;g=96958A90889DE2E6E3E5E1E4E3E2E3E4E2E1E0E2E3E29BE0E2E2E2E2;dv=pc;sv=NX28ドル台に下落すると、投資家心理は一段と冷やされ、リスク資産の株式を手放す動きを強めた。日経平均の下げ幅は500円に迫り、一時昨年来安値（１万6795円）を下回った。

ただ、市場で日本株はファンダメンタルズ（経済の基礎的条件）と乖離（かいり）するほど売られているとの見方が強まると、主力株に打診買いが入り始めた。円高基調がひとまず一服し、市場が注目する中国・上海株式相場が比較的堅調に推移したこともあり、投資家の弱気姿勢はやや和らいだ。相場はじりじりと下げ幅を縮め、節目の１万7000円台まで下げ渋る場面もあった。