東西冷戦下、ソ連のアフガニスタン侵攻への制裁措置として米国が提唱し、西側諸国がそろって出場を見送った１９８０年モスクワ五輪について、当時の日本代表の大半が現在でも「ボイコットはすべきではなかった」と考えていることが、日本スポーツ学会のアンケートで分かった。

同学会は回答を基にしたシンポジウムを１０日に開催する。２０２０年東京五輪を前に日本スポーツ界の道しるべを探る考えだ。

モスクワ五輪の日本代表に選ばれたのは１９競技、１７８人。うち死亡者を除いて所在の判明した９２人にアンケートを送付。９月末現在で４９人から回答を得た。それによると「ボイコットすべきではなかった」と答えたのは８割を超える４０人。また、半数強の２７人が「ボイコットはその後の日本スポーツ界に悪影響を及ぼした」とした。

当時は男子だけだったレスリング代表は「長年努力してやっとつかんだ五輪切符が大きな力ではぎ取られた。怒りの矛先を向けるところもなく、絶望して引退した」と明記。競泳の女子代表は「思い出して、苦しい思いをしている人もいると思う。私も出来れば思い出したくない。でも、その時の思いを忘れずに次世代に伝えることが、今後の五輪のあり方にメッセージを残せる」とつづった。

アンケートをまとめた同会の長田渚左代表理事は「来年２月の平昌冬季五輪にも北朝鮮の動向を不安視するフランスの不参加の可能性が伝えられている。モスクワ五輪の体験は３７年前だが、今に通じる話だ。五輪そのものが政治であるとは言えるが、スポーツと政治がお互いに尊重し合っていかないと、五輪も存続出来ないのではないか、と思う」と話す。

シンポジウムは、当時の馬術代表だった竹田恒和・日本オリンピック委員会会長ら６人をパネリストに東京都文京区の筑波大東京キャンパス文京校舎で。１９時開始、参加費１千円で定員２００人。問い合わせはスポーツネットワークジャパン（電話０３・３３２３・０８９３）へ。（竹園隆浩）