業績不振が続く大塚家具は１５日、２０１９年度の事業計画を発表した。ネット経由の販売強化などによって、４期ぶりの黒字化を見込む。中国の家具販売「居然之家（イージーホーム）」などとの業務提携を通じて手がける中国事業を３年後に１００億～１５０億円規模に成長させる方針も明らかにした。

決算期を１２月期から４月期に変更し、今期は１９年１月～２０年４月の１６カ月間の決算となる。未定としていた２０年４月期の業績予想も示し、売上高は４４２億円、営業利益は１億５７００万円、純利益は２５００万円と見込む。営業損益、純損益ともに４期ぶりの黒字化をめざす。

１８年１２月期の売上高は３７３億円、営業損益は５１億円の赤字、純損益は３２億円の赤字だった。今回の業績予想に中国事業は反映しておらず、具体的な計画を固めてから業績予想を修正していくとしている。

国内事業の再建の柱はセールの抑制だ。昨秋に実施した最大８割引きの「在庫一掃セール」の効果で店舗売上高は一時的に持ち直したが、セール終了後は再び低迷。利益率は大幅に低下した。今期はオリジナルブランドの商品開発に力を入れるという。

日中間の電子商取引（ＥＣ）事業を手がけ、大塚家具への資本支援をとりまとめたハイラインズのノウハウを活用し、ネット販売と実店舗の相乗効果も狙う。実店舗内の様子を掲載し、ネット上で家具を買えるバーチャルショールームを４月に開始し、取扱商品を拡大していく方針だ。今期中に３店舗を閉鎖させるなど、店舗の縮小も進める。東京都内で記者会見した大塚久美子社長は「ハイラインズなどとの提携で、やるべきことをやるリソース（経営資源）がそろった」と述べ、黒字化の達成に自信を見せた。

ただ、足元の業績は厳しさを増…