がんにかかって入院すると、患者が自己負担する年間の医療費は約１２０万円にのぼり、病院の過半数は医療費の具体的な説明をしない－－。患者約３６００人を対象にした厚生労働省研究班（班長・濃沼（こいぬま）信夫・東北大教授）の全国アンケートで、こうした実態が浮かんだ。１４日から札幌市で開かれる日本癌（がん）学会で発表される。

　研究班は昨年９月から最近まで、国立がんセンター中央病院（東京都中央区）や、東北大病院など全国２０カ所の主要病院を通じ、がんを告知された患者に質問用紙を配布。過去１年の、がん治療関連費用をたずね、３５９３人から回答を得た。

　入院した場合の自己負担額は、各種のがんの平均で年間１２３万円。うち入院・外来治療代は約６４万円で約半分だった。ほかに民間療法や健康食品に約２１万円、契約している民間の医療保険料に約２５万円などさまざまな費用がかかっていた。

　がんの種別でみると、負担の最高は大腸がんで約１８０万円。肺がんの約１５９万円が続いた。　一方、経済的負担について病院から説明を受けたかとの問いには「説明はなかった」が５５％と半数を超え「覚えていない」が１６％。「十分な説明を受けた」は２５％にとどまった。

　がんによる仕事や家計への影響を複数回答で聞くと「仕事をやめた、解雇された」が２７％、「給料が減った」が１７％など。自由記載欄には「困って消費者金融で借りた」などの声が寄せられた。

　濃沼教授は「１２０万円は、仕事のない高齢者などには重い。例えばフランスの健康保険制度では、かぜ治療の自己負担は７割だが、がんならゼロになる。どの病気でも自己負担率が一定の日本も、そうした工夫が必要ではないか」と話している。【高木昭午】

毎日新聞　2005年9月11日　3時00分