【ＮＱＮニューヨーク＝川内資子】９日の米株式相場は続落した。ダウ工業株30種平均の終値は前週末比95ドル08セント（0.5％）安の１万7729ドル21セントだった。ギリシャ問題を巡る警戒感や世界経済の先行き不透明感から売りが優勢となった。

ギリシャのチプラス首相が２月に期限切れとなる欧州連合（ＥＵ）などからの金融支援について、６月までのつなぎ措置を求める姿勢を示したと伝わった。支援策を巡るギリシャとＥＵなどとの交渉が難航するとの警戒感から欧州株式相場が総じて下落。米市場でも売りが優勢となった。

１月の中国の貿易収支で輸出入がともに前年同月比で減少した。中国や世界経済の成長が鈍るとの見方を誘い、投資家心理の重荷となった。ダウ平均は午後にかけて一段安となり、下げ幅は一時138ドルに達した。

ナスダック総合株価指数は同18.386ポイント（0.4％）安の4726.012で終えた。

業種別Ｓ＆Ｐ500種株価指数では全10種のうち「エネルギー」を除く９種が下落。「ヘルスケア」や「公益事業」の下げが目立った。

１月の世界の既存店売上高が前年同月比で減少した外食のマクドナルドが下落。アナリストが投資判断を引き下げた非鉄のアルコアは大幅安。小売りのウォルマート・ストアーズや保険のトラベラーズも売られた。

一方、スイスフラン建ての社債発行を検討していると報じられたアップルが上昇。自動車のフォード・モーターは小高い。資産運用のブラックロックがフォードの保有株を積み増していたと発表したのが手掛かり。原油先物相場の上昇を受けて、シェブロンなど石油関連株が買われた。