日本ガイシは13日、自動車の排ガス中の窒素酸化物（ＮＯx）濃度を測定するセンサーの生産能力を７割増強すると発表した。83億円を投じて石川工場（石川県能美市）に基幹部品の素子を製造する新棟を建設し、2017年４月に生産を始める。センサーの生産能力は２年後に1700万本となり、世界的な排ガス規制強化を背景とした需要増に対応する。

新棟の敷地面積は約３万平方メートルで、９月に着工する。生産開始時に約80人を地元で新規雇用する。生産した素子は本社工場（名古屋市）とポーランドの製造子会社でセンサーに組み立てる。同社の素子生産工場は愛知県小牧市の工場に次いで２カ所目となる。

センサーの生産能力は現在700万本。すでにポーランドの工場の増強を決めており、10月に1000万本に増える予定。石川工場で基幹部品である素子の生産を始めることで、センサーの生産能力をさらに700万本上積みできる。

同社はＮＯxセンサーで世界シェア７～８割（同社推定）を握る世界大手。世界的な排ガス規制の強化で「20年の市場規模は2000万本程度になる」（大島卓社長）とみて生産能力の増強に動いている。