ＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩ（ａｕ）、ソフトバンクの携帯電話大手３社は９日、「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）７」「７プラス」の価格を発表した。

ｉＰｈｏｎｅ７、異例の日本重視 Ｓｕｉｃａに対応

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３社とも２４回の分割払いにすると月々の利用料金が割り引かれる。「７」の容量１２８ギガバイトタイプの実質負担額は、ＫＤＤＩとソフトバンクでは、通信会社を変えない場合で税込み３万２０４０円、他社から乗り換える場合で同２万２３２０円。ドコモは、どちらの場合も同３万８２３２円だが、同日発表した各種キャンペーンを活用すれば、機種変更した場合は５１８４円、他社から乗り換えた場合、最大１万６２００円の値引きとなる。３社とも９日から予約を受け付けており、発売は１６日。

昨年９月の「６ｓ」発売時は、３社とも「実質０円」をうたっていたが、今年４月に総務省が行きすぎた値引き販売を禁じたことを受け、実質負担額は大幅に上がった。

また、ａｕは９日、自社の利用者を対象に、従来のｉＰｈｏｎｅから「７」への機種変更を促すため旧型を高値で下取りすると発表した。例えば「６ｓプラス」の下取り価格は３万８６４０円で、「７」に変えると実質的に６６００円が返ってくる。総務省料金サービス課は「下取り価格が中古市場の相場と大きく離れておらず、現時点で問題はないとみている」としている。（上栗崇）