スポーツ界でビデオなど映像技術を判定に持ち込む動きが進むなか、日本サッカー協会がビデオ副審（ビデオ・アシスタント・レフェリー＝ＶＡＲ）の試験導入を始めた。早ければ、Ｊリーグでは２０２０年から採用されるが、サッカー特有のスピード感を妨げないか、と懸念する声は根強い。経費や人材育成などの克服すべき課題も多い。

ＦＩＦＡ会長が積極的、Ｗ杯ロシア大会も

ＶＡＲ導入は、３日にスイスで開かれた国際サッカー評議会総会で正式に決まった。国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）のインファンティノ会長が導入に積極的で、今夏のワールドカップ（Ｗ杯）ロシア大会でも使われる見通しだ。

日本では試験導入された一昨年末のクラブＷ杯準決勝で、判定が変わり、鹿島にＰＫが与えられた。記憶に新しいのは、昨年１１月の日本代表の欧州遠征の例だ。ブラジル戦でＶＡＲを初めて体験し、その効果を苦みとともに実感した。

前半８分過ぎ、ピッチ外で映像をチェックしたＶＡＲから無線が入り、主審が試合を止めた。ピッチ脇のモニターで吉田が相手を腕で引き倒す場面を確認。ブラジルにＰＫを与え、吉田に警告を示した。この間、約２分を要した。

試合ぶつ切り、欧州では反対も

ドイツ、イタリア、豪州、米国などの各国リーグですでに導入されているが、ＶＡＲを使うたびに試合がぶつ切りになるため、欧州などでは反対意見は多い。審判側からは「映像を頼ることになり、審判のレベルが低下する」という指摘もある。

日本協会は、導入が進む流れに応じて、昨年に試験導入を決定。すでにルヴァン杯に導入している追加副審は継続し、判定の正確性や効果について比較分析を重ねる考えだ。

ＶＡＲは、審判の研修や導入までの手順が細かく定められており、２０１８、１９年にわたってテストを重ね、Ｊ１で導入されるのは早くても２０年になる。

設備投資は１億円超の見込み

日本で課題となるのは人材の確保だ。現在の４人の審判に加えて、ＶＡＲ、ＶＡＲを補助するインストラクター、映像を扱うオペレーター、映像を確認する主審を手助けする技術者が必要とされる。

なかでも重要なのは、ＶＡＲの映像を元に判定ミスがあったかを判断して主審に伝える人の育成だ。現在、Ｊ１を担当する主審は２５人程度。判定の精度を保つためには、現役主審や引退した審判を含めて６０人程度が必要と想定されている。

また、Ｊ１全会場に映像を瞬時に再生する専用車を配置するため、設備投資に１億円を超える経費を見込んでいる。

日本協会の小川審判委員長は「映像を確認するＶＡＲも人間で、たとえば、退場にあたる反則かどうかの判断には主観が入る。突き詰めると、判定を巡るサッカー文化の成熟が問われる」。審判の判定を下す作業は複雑化し、判定が覆れば権威も失いかねない。Ｗ杯は審判にとって受難の大会になるかもしれない。（潮智史）