家庭や地域で話したり連絡を取ったりする相手が極端に少ない社会的孤立の疑いの強い人が、70代後半人口の５％に当たる36万人、団塊世代の5.5％に当たる33万人に上るとみられることが、ニッセイ基礎研究所の調査で分かった。

同研究所は、夫や妻への依存が強い人が配偶者の死後に孤立する傾向があるほか、家庭より仕事を優先する考えが強いとリスクが高まると分析。高齢者は孤立死につながる恐れがあるため「日ごろから連絡を取る人を増やし、人間関係を広げることが防止対策になる」としている。

調査は昨年１月、75～79歳、団塊世代（65～67歳）、団塊ジュニア世代（39～42歳）、若者世代（23～25歳）の約6500人の男女を対象に、インターネットで実施。配偶者や近隣住民ら人間関係の多さと個人的な相談ができる人数などを尋ねてコミュニケーションの量を算出。量の多さを５段階に分け、最も少ない層は社会的孤立の疑いが強いと推計した。

若年の２世代についても推計し、団塊ジュニア世代の14.4％に当たる105万人、若者世代は16％の66万人が社会的孤立のリスクが高いとみている。〔共同〕