スマートフォンなどを使って自宅や職場にいながら医師に診察してもらう遠隔診療が、都市部で広がってきている。遠隔診療はこれまで離島やへき地が主な対象とされてきたが、一昨年の厚生労働省の通知をきっかけに様変わりしてきた。病状が安定していれば、通院の手間がはぶけるため、勤め人や子育て・介護中の人たちが利用している。

１月中旬の午後、東京都港区にある新六本木クリニック。来田（きただ）誠院長がパソコン画面に向かって話しかけた。「前回の診察以降、いかがでしたか」

画面には横浜市に住む４０代の男性会社員の顔が見える。２カ月前から禁煙治療を受けている男性は、カメラ機能で顔が映るようにした自身のスマホに向かって答えた。「禁煙は続いています。吸ってみたい気持ちはなくならないので、注意したいと思います」

何度かやりとりをし、「困ったらご相談ください」と来田院長が伝え、数分で診察が終わった。

男性は「仕事は忙しいし、病院の待合室で待つのも苦手。遠隔診療では自分の空いている時間に調整できる」と話す。

このクリニックは精神科や禁煙外来に遠隔診療を活用し、月に５０人程度の患者が利用している。

ここでは、遠隔診療を希望する患者でも、最初の１回は医師と直接対面して診察を受ける。その後は、遠隔診療でも大丈夫と医師に判断されれば、患者はスマホに専用のアプリをダウンロードするかパソコンを使う。ネットで診察時間を予約し、その時間にパソコンやスマホの前で待機する。費用はクレジットカードで払う。薬は配達してもらうか、処方箋（せん）を送ってもらって近所の薬局で受け取る。

遠隔診療のシステムを提供する「メドレー」（東京）によると、事業を始めた昨年２月から昨年末までに北海道から沖縄までの約２００医療機関が導入。首都圏や関西、九州、東海の都市部の診療所が目立ち、診療科は内科や小児科、精神科、皮膚科などという。

代表取締役で医師の豊田剛一郎さんは「医療機関の間では遠隔診療の認知度が上がってきた。今後は患者にも広く知ってもらいたい」と語る。